2009年9月25日金曜日

http://wiredvision.jp/news/200909/2009091122.html

Alexis Madrigal

http://wiredvision.jp/news/200909/2009091122.html


サイトトップの画像はNRELの薄膜太陽電池パネル。Wikimedia Commons

米First Solar社は9月8日(米国時間)、中国当局と2ギガワット規模の発電所を建設することで合意したと発表した。[リンク先によるとモンゴルに建設され、世界最大の太陽光発電所になるという]

投資家らは現在、同社の価値について、米American Airlines社、米Delta Air Lines社、米United Airlines社を合わせたよりも高く評価している。

[First Solar社は、太陽電池セル製造メーカーとして2009年最大のシェア(12.8%)を獲得すると報道されている。2008年の503MWから倍増し、2位の中国Suntech社に生産能力で倍という規模。3位はシャープ]

First Solar社は、米Nanosolar社およびほかの多数の薄膜電池企業にとって、目指すべき目標となっている。Nanosolar社も最近、40億ドル規模の契約を獲得した。

これらの企業が作る薄膜太陽電池は、生成電力1ワットにつき1ドル以下という価格が可能とされ、世界中の市場において化石燃料と充分競合できるほど 低価格であることが強みだ。さらに、太陽光発電市場で優勢を占めるシリコン太陽電池セルに比べて100倍以上の薄さであり、さまざまな加工が可能だ。この 技術の可能性に注目した米Google社の共同創設者であるSergey Brin氏およびLarry Page氏は、早い段階から、エンジェル投資家としてNanosolar社を支援していた。

Nanosolar社の経営陣は特に、小規模な太陽光発電ファームを都市の近くに設置するという選択肢を提供できる、という利点をあげる。電力会社が石炭発電所や原子力発電所を建設する難題を回避できるというのだ。

Nanosolar社の最高経営責任者(CEO)Martin Roscheisen氏は、ワイアードに宛てた電子メールの中で次のように述べている。「当社の製品など、費用効率の高い太陽光パネルは、出力2から20 メガワットという地方自治体向けの太陽光発電所として配備することが可能だ。これにより、送電にかかる費用を抑えられ、地域に直接、最大出力の電力を配分 できる。そして、発電所の配備にかかる期間は半年と短い。石炭発電所や原子力発電所ではこうしたことは不可能で、これほど高い費用効率を実現することはで きず、これほど素早く配備することも不可能だ」[1メガワットは約400世帯の住宅向け電力に相当する]

薄膜太陽電池は、1980年代初頭より、米国の代替エネルギー研究および開発の取組みにおいて主要な焦点となってきた。なぜなら、まさに「画期的」な太陽発電技術として捉えられたからだ。

シリコン電池は簡単に製造できるうえ、信頼性が高く効率的だが、本質的に可能性が限られていると見る研究者たちもいる。現在製造されているのはシリコン電池セルが主流だが、薄膜太陽電池よりも多くのシリコンを必要とする。シリコン電池セルで40%以上のエネルギー変換効率レベルを達成できる可能性もあるが、価格的には、炭素税の分を含んだとしても、化石燃料のエネルギー源と張り合うことは不可能だ。だが、薄膜太陽電池は違う。

薄膜太陽電池は確かに、エネルギー変換効率レベルという点で見ると、優れたものを製造するのはより難しい状態だ。Nanosolar社は最近、米エ ネルギー省傘下の国立リニューアブル・エネルギー研究所(NREL)によるテストで、エネルギー変換効率16.4%を記録し、同社の太陽電池がもっとも効 率性の高いプリント式太陽電池であることが明らかになったと発表した[が、それでもシリコン電池に比べれば効率は低い]。

しかし薄膜技術により研究者らは、金属板に半導体の化学物質をプリントし、光子から電力へと変換するということを思い描けるようになった。薄膜電池 は、建造物に太陽光発電システムを組み込む「ソーラー屋根板」のような、研究者らが想像する応用例にうってつけの技術のように考えられた。[黄鉄鉱を利用 した薄膜太陽電池で「全身を覆われた」電気自動車も登場している(日本語版記事)。同記事によると、そのエネルギー変換効率は50%を上回る見通しという]

NRELは1990年代を通して薄膜太陽電池の研究を続けていたが、実際の製品化は困難だった。しかし2005年、米First Solar社が太陽光発電市場にテルル化カドミウムの薄膜電池を持ちこんで革命を起こした。薄膜電池の製造コストは急速に下落し、同社はすぐに電力会社などと数十億ドル規模の契約を結んだ。

First Solar社は今年中に約1ギガワット分のパネルを製造する予定だ。これと比較すると、Nanosolar社の製造量は小さい。Nanosolar社は 640メガワット規模の電池セル製造工場を所有しているが、現在の1月あたり1メガワット規模から製造量を増加しつつある。

Nanosolar社の技術が他社と異なる点は、半導体を金属箔に固着させる方法だ。多くの企業では真空状態で加工を行なうが、Nanosolar 社の技術では真空状態を必要とせず、太陽電池を「印刷」しており、工場を開設する初期投資がかなり低くなるという。また、Nanosolar社の技術は 銅、インジウム、ガリウム、セレン(CIGS)をサンドイッチ状に金属箔にプリントするというものだが、ベースとなるアルミニウムは豊富にあり低価格な素 材だ[同社は自社技術の場合、工場を作るコストは、一般的な太陽電池メーカーの10分の1と主張している]。

First Solar社は今年、1ワットあたり1ドル以下[89セント]の価格で太陽電池の製造を開始したと宣言したが、Nanosolar社はさらに安価にできると主張している。

[日本におけるCIGS/CIS系薄膜太陽電池製品としては、ホンダソルテックの製品や、昭和シェルソーラーの製品などがある]

{この翻訳は抄訳です}

[日本語版:ガリレオ-向井朋子/合原弘子]

Competitive price of Solar cell

Competitive price of Solar cell
現在の半分となる150円/Wになります。
1000Wが約22.8円/時間だと、1Wが1年で約200円になります。上の製品の合計は 55.3
W×200円=11060円です。

http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp2-20080423-351596.html

三洋電機は23日、原材料のシリコンの使用量を大幅に抑えられる「薄膜型」と呼ばれる太陽電池の量産化を、当初計画より2年前倒しして2010年ごろに始める方針を明らかにした。欧州を中心に急拡大する市場に対応する。

 今月、岐阜事業所(岐阜県安八町)に設立した太陽電池開発センターを強化。今後三年間の投資額を当初予定の60億円から75億円に引き上げ、技術者の拡充も早期に進める。島根県雲南市の工場などで生産ラインの新設も検討している。

 太陽光を電力に変換する効率が最大14%と世界トップ水準の製品の開発を目指し、家庭用電気料金並みの発電コストを実現させるという。

 薄膜型は、現在主流の太陽電池に比べてシリコン使用量が100分の1程度で済むため、製品価格が大幅に下がるのが特徴。

http://www.nikkansports.com/general/news/f-gn-tp2-20080423-351596.html

http://eetimes.jp/article/22819

それに対して太陽光発電所では面積はあまり制約されない。変換効率よりはむしろ単位発電量当たりの価格が低い太陽電池が求められる。S
薄膜太陽電池は、高価なSiウエハーを用いない。ガラス基板上に化学的気相成長(CVD)法でSi膜を積層するため、Si材料の使用量がHITの数%で済み、1GW/年規模の大量生産が可能だ。

新会社ではアモルファスSi薄膜とSi薄膜などを積層した2層(タンデム)構造の太陽電池を量産する。2010年度に変換効率10%の製品の生産を年産 80MW規模で開始する。その後、2015年度には1GW/年、2020年度には2GW/年に規模を拡大していく。三洋電機は2008年4月に設立した先 進太陽光発電開発センターで、薄膜太陽電池の生産速度を現状の10倍に向上させることと、変換効率を12%以上に向上させることを目的とした研究を既に開 始している。

Si薄膜太陽電池は、高温環境下でも変換効率が落ちにくい。新日本石油が産油国との間に持つ石油取引ルートを生かして、中東地域など、低緯度の産油国の太陽光発電所向けに売り込む。

ほかにも、発電所用途を狙う太陽電池メーカーは多い。例えば、シャープは薄膜太陽電池の量産を16万kW/年の規模で2008年10月に開始した。 2010年4月までに1GW/年の生産体勢を確立する。カネカは薄膜太陽電池の生産を2008年4月に開始した。生産能力を現在の70MW/年から 2010年までに150MW/年、2015年には1GW/年まで拡大する。同社の方式はアモルファスSi膜と多結晶Si膜の間に透明中間層を設けることで 吸収波長域を拡大したことが特長だ。効率は12%で、薄膜太陽電池としては高い。

製造装置メーカーであるアルバックは薄膜太陽電池を製造するターン・キー・システムをすでに台湾NexPower Technology社に納入済みである。アモルファスSiを用いた単層型で効率7%、アモルファスSiと微結晶Siを用いたタンデムで効率9%のパネル を製造できる(図1)。

太陽光発電所システムの納入を主眼に置いて参入するメーカーもある。東芝だ。社内カンパニーである電力流通・産業システム社内に「太陽光発電システム事業 推進統括部」を2009年1月1日に新設した。大規模な太陽光発電システムの受注を確保していく。太陽電池パネル自体は外部調達する可能性があり、パネル 製造ではなく、システム設計をもくろむ。例えば、充放電回数を高め、充電時間を短縮した同社独自のリチウムイオン2次電池「SCiB」との組み合わせも想 定する。

2015年度までに約2000億円の年間売上高を目指す。同社の推定では、2009年の電力・産業用太陽光発電システムの市場規模は、全世界で1.2兆円であり、2015年度には2.2兆円まで成長するという。


【脚注】
*1)本文で扱ったSi薄膜を用いた太陽電池以外に、化合物系薄膜太陽電池を推すメーカーもある。昭和シェル石油はCIS(銅インジウム・セレン)を用いた化合物系太陽電池を量産し、2011年度をめどに1GW/年の量産を開始する予定である。

http://eetimes.jp/article/22819

2009年9月8日火曜日

弁理士 佐成 重範 Google検索 SANARI PATENT

昭和シェルソーラーがCIS太陽電池 第三工場の投資決定を発表した(2009-09-07)。CIS太陽電池は、同社が説明しているように、銅、インジ ウム、セレンを主成分とし、シリコンを使用しない次世代型太陽電池である。今後シェアが大きく伸びると予測されている薄膜型太陽電池の中でも、最も将来性 のある技術といわれており、現在薄膜系で最高レベルにある変換効率も、今後更に改善することが見込まれている。従来型の結晶系と比較して、原材料の使用量 が少なく、生産プロセス数も約半分であり、低コストの製造が可能となる。

 今回昭和シェルソーラーが立地を決定した講座用の年産規模は900MW、投資金額は1000億円を予定し、現在稼働している第1および第2工場と合わせると、およそ1GW(1000MW)の年産能力を確立することになる。

Yomiuri Online(2009-09-07-19:42)によれば、「昭和シェルソーラーは、プラズマテレビ用パネルを生産する日立製作所の子会社から、工場の 土地、建物を買収し、活用すると共に、工場従業員」の雇用も引き継ぐ。総投資額は1000億円で、世界最大規模となる年産900MWの太陽光発電パネル工 場になる見込みだが、日立製作所宮崎工場のプラズマテレビ用パネル生産のノウハウは、太陽光発電パネルの生産にも活かせるといい、wwwは、日立の人材と 余剰設備を活用して初期稼働に臨む」こととなる。現下産業情勢の見地から、極めて適切な計画と考えられる。
(コメントは sanaripat@gmail.com に御送信下さい)

ラベル:

2009年9月4日金曜日

Wicht氏、Suntech、シャープ、JA Solar

Wicht氏は、Suntech、シャープ、JA Solarを含む太陽光発電パネルの製造大手は、太陽電池やパネルの生産量を増やし続ける見通しで、景気後退期にもかかわらず市場占有率の維持に躍起になっていると指摘する。

 iSuppliは、2009年にSuntechがQ-Cellに代わって結晶型太陽電池で首位に立ち、シャープ、Yingli、JA Solarが生産を拡大して市場占有率トップ5の地位を堅持すると予測している。Q-Cell、SunPower、BP Solarは、需要の伸び悩みから生産調整を実施した。Q-Cellはマレーシアの工場での太陽電池とパネルの生産拡大ペースを落とし、SunPower は生産拡大計画を中止し、BP Solarはマレーシアとスペインのパネル生産を停止した。このため、市場の地位を重視して生産を拡大する企業がある一方で、短期的な生産減や先延ばしや長期拡張計画の見直しをする企業の間で、短中期戦略にばらつきがでている。

Amory Lovins

NHKの番組、未来への提言に「ソフト・エネルギー・パス」などの著者であるエイモリー・ロビンスが登場します。今後のエネルギー問題と私たちの生活を語る上で重要なキーパソンが何を語るのか注目です。

・NHK 未来への提言 : 未来への提言 エネルギー学者 エイモリー・ロビンス~世界をエコにデザインする~より

" BShi 9月3日(木) 午後8:00~9:14
BS1 9月20日(日) 午後8:10~8:59

 世界のキーパーソンに徹底インタビューする「未来への提言」
今回は、アメリカの著名なエネルギー学者で環境問題のシンクタンク、ロッキーマウンテン研究所創設者のエイモリー・ロビンスさん(61)。
いま、世界では環境に配慮した「グリーン経済」への大転換が始まっている。自然エネルギーを使い、化石燃料をなるべく使わない新しい社会のシステムのコンセプトを、今から30年前に発想し、世界に提唱し続けてきたのが、ロビンスさんだ。
「少ない資源でいかに豊かに暮らすか」というテーマのもとに数々の研究を行い、世界20か国の政府の政策アドバイザーを務め、ウォルマートや米軍など巨大組織の環境コンサルタントを歴任。現在は、アメリカの象徴たるエンパイアステートビルのエコ改修にもとりくんでいる。あらゆるモノや建築、社会を「デザイン」し直すことで、人類全員が快適で便利な暮らしを実現できると挑戦を続けるロビンスさんに、環境と経済が両立する新しい時代について聞く。
インタビュアーは、国立環境研究所温暖化リスク評価研究室長 江守正多さん。 "

関連
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Amory Lovins speaks at the Shantou Dialogues(1:10:02)

http://www.youtube.com/watch?v=X-vddNHPRos&eurl=http%3A%2F%2Fgreenpost.way-nifty.com%2Fsoftenergy%2F&feature=player_embedded#t=541

(RockyMtnInstitute,2009年01月07日)

Grassroots TV Coverage of Rocky Mountain Institute's RMIQ(1:55:17)

http://www.youtube.com/watch?v=vkW5cNHw0ds&eurl=http%3A%2F%2Fgreenpost.way-nifty.com%2Fsoftenergy%2F&feature=player_embedded#t=39
(RockyMtnInstitute,2009年08月28日)


・YouTube : Changing the Grid: We are all a part of the solution(1:20:01)
http://www.youtube.com/watch?v=w-upSW5qIQM

-----RockyMtnInstitute,2009年06月19日

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